滋慶学園グループの教育と学校運営のあり方

滋慶グループとか滋慶学園グループとか呼ばれている私達の学校グループは、
昭和51年(1976年)に大阪で誕生した新大阪歯科技工学院に源を発し、
以来平成21年(現在)までの34年間に
19法人、54校と日本有数の職業教育機関に成長しました。

しかし私たちが専門学校のみならず、
大学を含めた高等教育機関の中でも稀有の存在として注目されているのは、
その規模ゆえにではなく、その教育と学校運営の独自な在り方によってです。

その独自性とは、
第一に理念による学校運営の徹底性です。

建学の理念

私たちの51校はすべて共通の「建学の理念」を持っています。

「実学教育」「人間教育」「国際教育」の三つです。

4つの信頼

この「建学の理念」の教育現場への定着を計る尺度として、
「四つの信頼」という評価基準を持っています。

「学生・保護者の信頼」を得られているか?
「高等学校の信頼」を得られているか?
「(学生の就職する)業界の信頼」を得られているか?
「(学校の所在する)地域の信頼」を得られているか?

日常の教育や学校運営の場面で、
常に教職員がこうした四つの問いを自らや周りに発している。

こんな学校は私達のグループ以外にはそう多くないのではないでしょうか。

独自性の第二は

1人1人の学生の満足を至上命題とする学校運営の価値観です。

四つの信頼の内、何より第一義的に学生の信頼を重視することから導かれています。

日本より1歩早く少子化の波に浚われたアメリカでは、1980年代から、学生消費者主義(スチューデントコンシューマリズム)という考え方が登場しました。
教育の受け手であり、教育サービスの消費者である学生こそ、教育の主役なんだという考え方です。
どんな学生さんにも学習意欲や向上心(あるいは隠された意欲や向上心)があることを信じ、1人1人に対応しようという私達の学校運営は、このスチューデントコンシューマリズムに近いかもしれません。

私たちはその徹底を単なる言葉としてではなく、本気で目指しています。

独自性の第三に
キャリア教育(※)が議論されるはるか前から、キャリア教育を教育理念の中核に位置付けてきたことが挙げられます。

建学の理念」における「人間教育」とは、社会人、プロの職業人に必要な態度、能力(コミュニケーション力等)を教育するという事で、まさにキャリア教育そのものだからです。

※「キャリア教育」は平成11年に中央教育審議会(中教審)で初めて使われた言葉で、「1人1人のキャリア発達を支援し、それぞれにふさわしいキャリアを形成していくために、必要な意欲・態度を育てる教育」と定義されています。ニート、フリーターの若者の増加に対応して、重視されてきている教育論です。

独自性の第四は、
学生との第一接点である現場を重視する運営姿勢です。

現場力を高めるために、担任研修をはじめ、しつこいくらい多様で沢山の教職員研修を行っています。

その中でも特筆すべきは、全担任に入職後2年間に渡って義務付けている教職員カウンセリング研修です。

独自性の第五は
職業教育に心理カウンセリングを導入したことです。

私達グループ各校にはSSC(スチューデントサポートセンター)又は、学生相談室という学生のあらゆる相談に答えている専門機関があり、心理カウンセラーやソーシャルワーカーが勤務しています。

更に前記のように、全担任に学生カウンセリングの基礎を研修し、学生に指導と援助のバランス良い提供を試みています。

私達の教育と学校運営に特別のお手本はありません。いつも目の前の現実や学生との出会いから発生した問題を1つずつ丁寧に解いていくプロセスで積もってきたものが私達の教育コンテンツです。
だから極めて独自性が強いのです。

こうした独自の教育コンテンツの中に、カウンセラー委員会があります。
カウンセラー委員会は平成9年以来活動しており、現在、その主な活動領域は以下の3点です。

対人援助職や対人サービス職を目指す学生の、カウンセリング力やコミュニケーション能力の向上。
学生と直接接する全教職員のカウンセリング基礎力の育成。
各学校における学生支援、学生相談機能の向上。

学生のカウンセリング力、コミュニケーション能力の向上に関してはそれぞれ、JESC認定カウンセラー資格とJESC認定コミュニケーションスキルアップ検定を実施しています。

教職員のカウンセリング基礎力の育成は、入職1年目と2年目に継続して行う教職員カウンセリング研修で行っています。

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